平屋でローコストなデザイナーズ住宅！マイホーム購入と住宅ローンや間取り

家は夏向きに作るとは昔から高温多湿の日本で言われてきた言葉です。

今はエアコン性能や家の断念性能も向上し、以前ほど夏向きにこだわらなくてもよくなりました。

しかし、夏向きに作っておけば快適に過ごすことが出来そうです。

夏向きに作るとは、日差しを遮る日差しを南側に作ること。


夏は強い日差しのため、家の中まで差し込むと温度の上昇はもちろんですが、紫外線による家具のやけや建具の痛みが起こります。

また、ほとんどの常温保存食品は直射日光に当たってはだめになりますし、冷蔵庫にも日差しがあたると冷房効率が非常に低くなります。

なお、南側に軒は長めでしっかり遮光しておけば、夏場の強烈な日差しは遮ることができます。

冬場の日光は太陽の傾きが低いため、軒は長めでもあまり影響を受けずに暖かい日差しを取り入れることができますので、夏の日差しをカットすることを優先しましょう！

日差しを遮ることに加え、通風にもこだわると夏場でも快適に過ごすことが出来そうです。

玄関ドアに通風機能を持ったものや、勝手口ドアにも通風機能を持ったものを採用すれば、間口の大きいドアから換気ができるため非常に快適に生活することができます。

玄関ドアに通風機能があれば、玄関の靴や汚れからくる嫌な匂いや雨具などからの湿気もしっかりと解消できます。

勝手口ドアにも通風機能があれば、料理の最中の換気や、料理後の匂いも解消できます。

通風機能があれば、採光も備えているため、明るい玄関、明るいキッチンで印象も大変明るくなります。

夏向きの家を作るために、南側の軒は長めでしっかりと遮光し、通風にも気を付けた間取りや設計にしましょう！

ローコスト住宅に関心がある人が増えています。


ローコスト住宅を選択するという人は無駄なお金を払いたくない、ハウスメーカーでの企画商品に高いお金を払いたくない、オリジナルで良いものを安く建てたい人が多いと思います。


ローコスト住宅と聞くと、安いから資金管理や計画は関係ないと思われがちですが、ローコスト住宅だからこそ、しっかりと資金管理や計画を建てましょう。


今まで、住宅を建てるには、専門的な知識や情報が必要のので、専門的な大工や工務店をある程度、信頼して自分の家を建てていました。


しかし、インターネットなどで専門的な建築の情報や内容を簡単に把握できるようになったことや、建築会社の競争も激しくなったことで、そういう専門的な情報や他社との比較をもとに自分で中身を確認して建てる人が増えました。


そして、専門的な建築の情報や内容を調べると、ハウスメーカーを信頼してすべてを任せる方法だど、内容の質や満足度が高くて立派な住宅を建てるのはかなりコストがかかることがわかるます。


例えば、派手なテレビCMや住宅展示場でモデルハウスを持ち、多数の従業員を抱えるハウスメーカーはそれだけのコストを住宅の費用にかけています。


そういう企業に比べれば、ローコスト住宅ではかなり安く建てることが可能です。


しかし、たしかに建築費用は安いですが、ローコスト住宅だから資金管理や計画が不要わけではありません。


ローコスト住宅はコストを突き詰めた分、オーダーメイドに近い住宅だと言えます。


また、大手のハウスメーカーでは住宅ローンの金融機関への紹介や、仕様もある程度固まっていますので、自分でしっかりと管理する必要があります。


ローコスト住宅の場合、住宅以外の経費は削減することでローコスト住宅を実現しています。


また、大手のハウスメーカーに比べて、小さな工務店や大工さんからの資金管理や計画の支援は少ないと言えます。


ローコスト住宅だからこそ、資金管理や計画をしっかりと準備して後悔のない建物を建てましょう。

ハウスメーカーと同じ仕様でもローコスト住宅なら安く建てることが可能です。

なぜ、ローコスト住宅なら安く建てることができるのでしょうか？

では、建物を建てるためのコストを考えてみます。

家を建てるための原価は原材料と人件費です。

原材料は柱や床材などの木材、サッシや壁紙などの住宅資材、システムキッチンやシステムバスなどの住宅設備です。

人件費は、大工さんや設計士、電気工事などの様々な技術者の人件費があります。

それらを自分で手配して、監理すれば最低限のコストで建てることができるので、余計なお金はかかりません。


祖のように施主がすべてを材料屋さんから手配して、専門業者に発注することを分離発注と言います。


現実的には材料の納期や専門業者の施工スケジュールなど、かなり細かく管理しないといけないので分離発注は大変です。


そこで設計士、大工や工務店に全体を依頼して好きなキッチンやシステムバス、トイレだけを分離発注することもできます。


そうすればうまく経費を削減することが可能です。


しかし、ハウスメーカーで依頼した場合はハウスメーカーの仕様で建てますので、分離発注は基本的にはできません。


さらに、ハウスメーカーの規模や経費に応じた一般管理費がかかります。


ハウスメーカーの場合は一般管理費として、原材料や人件費にさらに数%から数十%の手数料がかかります。

この手数料がハウスメーカーの利益になり、広告掲載料金や展示場のモデルハウス、何百人といる営業マン、事務員の給料にあてられます。


以上のように、分離発注などをうまく使えば、ハウスメーカーと同じ仕様はもちろん、それ以上の仕様でもローコスト住宅なら安く建てることができることがわかりましたか？

すまい給付金を多くもらう方法があります！その準備はできていますか？

いくらの収入でどれくらいもらえるのか？

どういう申請が必要なのか説明します！

来年の４月には消費税が現在の５％から８％に引き上げられます。


消費税増税により、何千万円もの出費となる住宅の購入には大きな影響となりますね！

たった３％の引き上げでも、二千万円なら６０万円も出費が増えることになります。


そこで、住宅購入者の負担を減らすために住宅ローン減税の拡充とすまい給付金が創設されました。


具体的には、住宅ローン減税では限度額が引き上げられ、最高で住宅ローン残高の4000万円、減税額は年間400万円まで引き上げられました。


住宅ローン減税は１２月３１日の年末時点の住宅ローン残高の１％を所得税額から控除するという制度です。

さらに、１０年間控除を受ける事ができ、最大で400万円の所得税額の控除ができます。

例えば、住宅ローンの残高が4000万円あれば、その１％の40万円を所得税額からひいてくれるというものです。

今まで、最高が200万円だったのを倍に引き上げました。



しかし、住宅ローン減税の場合は、給料をたくさんもらっていて所得税をたくさん払っている人は減税によるメリットが大きいですが、所得が低い人はそもそもそんなに所得税を払っていないので減税による効果は少ないです。

また、4000万円を越えるような高額な住宅ローンを組める人もそれだけ、返済することができる給料の高い人になります。


ある就職サイトが十万人から調査した2012年度のサラリーマンの平均年収は442万円でした。
家を購入する人が多い３０代は458万円、４０代は608万円でした。

そこから、基礎控除や保険控除や扶養控除によって所得税額を出すとだいたい15から２０万円位になります。

そうすると、住宅ローン減税では平均的な所得の人にとっては今までの制度で十分であって、拡充によるメリットはあまりないことがわかります。


そこで創設されたのがすまい給付金です。

平均収入の目安が521万円以下の人を対象に最大で30万円の給付金を支給する制度です。


先程の住宅ローン減税で効果がほとんどなく、消費税増税による負担だけが増えることがないようにできた制度です。


平均年収の目安になってるのは、養っている家族や控除により、判断されます。

具体的な判断基準となる収入は都道府県税の均等割額によって判断されます。

引き渡しが平成26年の６月末までの人は平成25年度の課税額が対象になります。

課税額は前年の所得により、決まりますので平成25年度の課税額は平成24年の年収や扶養状態により決まります。

つまり、平成24年よりも25年の年収が下がった人や扶養親族が増えた人は６月以降に住宅の引き渡しを受けた方がもらえる金額が増える可能性があります。


逆に給料が増えたり、扶養親族が減ったりして所得税額が増えた人は６月までに引き渡しを受けるともらえるすまい給付金が増えることがあります。

もらえる金額は十万円単位です。

住宅の引き渡し時期をちょっと変えるだけでもらえる金額が数十万円も変わってしまうのは注意したいですね！


賢く申請してもらえるものはありがたく受けとりましょう！

消費税の引き上げで駆け込み建築や購入が増加！建築資材も職人も不足気味に…。


来年の４月に消費税増税を前に、３月末までに引き渡しすることを目指して、建て売り住宅の建築ラッシュが続いています。

そのため、建築資材の需要が急に高まり、品薄になってきているようです。

待てば手に入るのですが、値段が下がらなくなりました。

建築資材の値上げに加え、建築資材を施工する大工の数も減っているので、値引きが減り、時間がかかるようになっています。

景気が急によくなり、今まで我慢してきた建築職人も、かなり強気な職人が増えているようです。

今までは定価の何割かの割引 があるのが当たり前だったのですが、今は割引が小さくなり、そのため、かなり値上がりしているようです。

もっとも材料が必要になったから値上がりしただけではなく、円安によ る輸入燃料の値上げなども大きな影響ごあるようです。

具体的には建築資材は１割から２割位値上げしていると考えると良いでしょう。


値上がりだけを考えれ、すでにらの３％を超えてしまっています。

急がない人は消費税増税後の落ち着いたタイミングで購入するのも賢い選択肢かもしれません。



今年の年末までは建て売り住宅の建築が間に合うのでそれまでは現在の状況が続きます。

年があけると、今度は今年の９月末に注文を受けた建築が進みます。

そして、次のピークになるのはさらに消費税増税が実施される、平成２７年１０月の半年前、つまり平成２７年３月末以降になりそうです。

逆に建築費用が落ち着いて来るのが来年４月から年末だと思いますので、平成２６年４月から年末までに建てるのが一番値上げの影響は少ないかもしれません。


今回の消費税増税前のマイホームの契約ラッシュは９月末にピークとなりました。

９月末までに契約をしておけば、マイホームの引き渡しが来年４月はもちろん、どんなに遅くなっても消費税増税は関係ありません。


マイホームの建築や購入を予定している人はすでに気にしていると思いますが、来年平成２６年４月に消費税率が現在の５％から８％に引き上げられます。


そもそも消費税の増税は、たったの３％の引き上げですが、人生で一番大きな買い物と言われるマイホームの購入には大変大きな影響になります。


例えば、家の建築費用が３０００万円なら、消費税は１５０万円から２４０万円に引き上げられ、９０万円もの支出増になります。


しかし、消費税増税以上に建築費用が増えていることを考えれば、タイミングを見計らって購入するのが賢い建て方かも知れませんね。